2025年度試験対応中小企業診断士受験（1次試験）（リニューアル版）
TBC受験研究会の教材が1次試験対策をバックアップします
主な対象者
中小企業診断士を目指す方、企業内スペシャリストやマネジメントのプロフェッショナル、事業開発を目指す方
| 受講料 | 36,300円（税込） |
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| 受講期間 | 7か月 |
| 在籍期間 | 14か月 |
| 標準学習時間 | 56時間 |
教材構成
●テキスト 7冊
●別冊（オリエンテーション動画レジュメ）1冊
●オリエンテーション動画
●添削 7回 （コンピュータ採点型・Web専用）
★学習ガイド類を除き、印刷教材の送付はありません。
テキストおよび別冊は、eText（電子書籍）です。eText（電子書籍）の閲覧可能期限は、開講年月日から3年間です。
ねらい
■中小企業支援法に基づく経営コンサルタント に関する唯一の国家試験である中小企業診断士試験に合格する力を養成します。
■コンサルタント志向の方はもちろん、企業内スペシャリストやマネジメントのプロフェッショナル、事業開発、創業を目指す方にもおすすめです。
特色
■テキストは、試験委員のプロフィール、著書なども踏まえ出題予想領域を分析した内容になっています。
■中小企業診断士受験指導で高い実績を誇るTBC受験研究会との提携講座で、同会の教材を使用しています。
■合格までのステップ、１次試験科目別ワンポイントアドバイスなどを盛り込んだオリエンテーション動画で、効果的な学習方法等を解説します。
カリキュラム
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速修テキスト1 経済学・経済政策 |
第１章 経済学の基礎 ／ 第２章 財市場（生産物市場）の分析 ／ 第３章 資産市場（貨幣市場・債券市場）の分析 ／ 第４章 財市場（IS曲線）と貨幣市場（LM曲線）の同時分析 ／ 第５章 国際マクロ経済学 ／ 第６章 消費者行動理論 ／ 第７章 生産者行動理論 ／ 第８章 不完全競争 ／ 第９章 市場均衡 ／ 第１０章 余剰分析と市場の失敗 ／ 第１１章 産業組織論 ／ 第１２章 国際ミクロ経済学 ／ 第１３章 総需要（AD）・総供給（AS）分析 ／ 第１４章 主要経済指標の読み方 ／ 第１５章 その他経済学・経済政策の理論 |
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速修テキスト2 財務・会計 |
第１章 財務・会計の基本 ／ 第２章 財務諸表の知識 ／ 第３章 会計帳簿の知識 ／ 第４章 その他財務諸表に関する知識 ／ 第５章 原価計算の知識 ／ 第６章 経営分析の知識 ／ 第７章 利益管理と資金管理の知識 ／ 第８章 投資の意思決定の知識 ／ 第９章 資金調達の知識 ／ 第１０章 資本コストの知識 ／ 第１１章 企業価値の知識 ／ 第１２章 リターンとリスクの知識／ 第１３章 その他ファイナンスの知識 |
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速修テキスト3 企業経営理論 |
第１章 経営戦略の概要 ／ 第２章 成長戦略 ／ 第３章 競争戦略 ／ 第４章 経営資源戦略 ／ 第５章 イノベーションと技術経営（MOT） ／ 第６章 企業の社会的責任とその他戦略論の知識 ／ 第７章 組織論の基礎と環境に組み込まれた組織 ／ 第８章 組織構造と組織文化 ／ 第９章 モチベーションとリーダーシップ ／ 第１０章 組織の発展と成長 ／ 第１１章 人的資源管理 ／ 第１２章 労働関連法規／第１３章 マーケティングの概念／第１４章 消費者行動と市場戦略／第１５章 マーケティング・ミックスの展開／第１６章 応用マーケティング |
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速修テキスト4 運営管理 |
第１章 店舗・商業集積 ／ 第２章 商品仕入・販売（マーチャンダジング） ／ 第３章 商品補充・物流 ／ 第４章 流通情報システム／第５章 生産管理の基礎 ／ 第６章 生産のプランニング ／ 第７章 生産のオペレーション ／ 第８章 生産情報システムと生産技術に関する知識 |
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速修テキスト5 経営法務 |
第１章 経営法務の概要と民法 ／ 第２章 知的財産法 ／ 第３章 会社法 ／ 第４章 倒産法 ／ 第５章 その他法務知識 |
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速修テキスト6 経営情報システム |
第１章 経営戦略と情報システム／ 第２章 情 報技術に関する基礎知識 ／ 第３章 通信技術に関する基礎知識／ 第４章システムの開発・運用・評価 ／ 第５章 統計解析 |
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速修テキスト7 中小企業経営・政策 |
全体構造攻略編 ／ 重要ポイント攻略編 ／ 択一・短答問題攻略編 |
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別冊 オリエンテーション動画レジュメ |
特記事項
※早稲田出版の書籍をTBC受験研究会が教材として用い、指導を提供します。
※学習ガイド類を除き、印刷教材の送付はありません。
受講にあたっての留意点
・Web動画の視聴とテキストの閲覧、リポートの提出に際しては、インターネット環境が必要です。
・Web動画は、在籍期間満了より3年間視聴可能です。
・専用のWebサイト上で学習に取り組み、リポートを提出していただきます。
・受講に際して、パソコンまたはタブレット、スマートフォンとインターネット環境が必要です。
※2024年６月～2025年１月開講については、開講月により受講期間と在籍期間が異なります。
●2024年６月開講： 受講期間15か月、在籍期間22か月
●2024年７月開講： 受講期間14か月、在籍期間21か月
●2024年８月開講： 受講期間13か月、在籍期間20か月
●2024年９月開講： 受講期間12か月、在籍期間19か月
●2024年10月開講： 受講期間11か月、在籍期間18か月
●2024年11月開講： 受講期間10か月、在籍期間17か月
●2024年12月開講： 受講期間９か月、在籍期間16か月
●2025年１月開講： 受講期間８か月、在籍期間15か月
→ 申込時に事前学習教材を配信し、2025年１月以降に改訂後の最新教材を分冊配信します。
●2025年２月開講以降： 受講期間７か月、在籍期間14か月
→ 開講月に合わせて通常通り配信します。
※2024年6月より開講します。
- カリキュラム・教材・受講料等は一部変更になることがあります。
- 受講料には消費税が含まれています。